サステナビリティの由来

「サステナビリティ」ということばは、Sustainable Development （持続可能な発展）に由来します。1972年にローマクラブが発行した『The Limits to Growth：成長の限界』というレポートが、人口爆発、資源枯渇、エネルギー危機、食糧危機について世界に警告したことにはじまり、1987年には、環境と開発に関する世界委員会（ブルントラント委員会）が『Our Common Future：我ら共有の未来』を発表。そのレポートの中でSustainable Development（持続可能な発展）とは、「将来の世代が自らのニーズを充足する能力を損なうことなく、今日の世代のニーズを満たすような発展」と定義されています。

サステナビリティを実現する２つのアプローチ

これを成立させるためには「環境」と「人権」のアプローチが必要です。ひとつめの環境については、地球は閉鎖系のシステムであり、環境的な限界つまり、Source（資源の有限性）とSink（自浄能力の限界性）という「環境容量」の限界が存在し、人間および企業の活動をこの環境容量の範囲内に収める必要があるということ。ふたつめの人権については、人間の経済活動が生み出した世界的な富の偏在が挙げられます。具体的な問題としては、貧困や飢餓、疾病、性差別、人権侵害、紛争などに対し、これを根絶する努力がなされること、が求められています。

国際的な動向

今日においても解決に向かわないまま国によっては人々の基本的ニーズは満たされておらず、まずこれらの問題を直視することからはじめなければなりません。1999年に発表された「国連グローバル・コンパクト」は、この認識を新たにし、世界の企業に対して、問題解決をはかる主体となることを求めたものです。

長い間、これらの問題について、経済成長によって解決できるという議論がなされてきました。そして実際に国際機関を中心として、数々の施策が実行されてきました。しかし、発展途上国において経済成長のために「開発」を行い、世界の自由貿易を推進することが、その地域に住む人々の生活を豊かにするどころか、ニーズを満たすことに必ずしもつながらないことが徐々に明らかになりつつあります（グローバリズムの問題）。

新しい経済成長モデルの必要性

持続可能な発展という場合の「発展」とは、量的に拡大する成長とは異なり、質的に向上することを意味しています。いずれ枯渇する資源を使い続けること（＝量的拡大）を伴う経済成長には限界があることから、経済成長を追求する場合にも、質的に発展する経済成長モデルに転換する必要があることは明らかです。

この事実を踏まえた上で企業は事業活動を営むことが求められ、それを果たすことが企業の社会的責任（CSR）でもあり、社会から信頼を得る近道です。企業をはじめとする組織は、サステナビリティをゴールに、今から戦略的に事業を転換していくことが必要となるでしょう。

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